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0 名前：名無しさん：2007/03/23 14:04

どうなるだろうか？

1 名前：名無し：2007/03/23 14:09

入学者は増える。受験者も増える。

しかし、定員を満たす程まで増えるかしら・・・。

2 名前：名無しさん：2007/03/26 04:12

現状質が悪すぎるから伸びないな

3 名前：グリーン：2007/06/21 18:59

学費等、施設設備充当費等下げる必要は無い。また、その理由も無い。
大学に入金された資金は慎重に運用され、学生達の目に見える箇所で明白に活用、設備
闘志に利用されている。これは、政府の国民に対する公的年金のマヤカシでもなければ、
詭弁を弄している訳でもない。学校経営には多額の資金が必要だという事は言を俟たない。
ボランティアではない。経営＝営利なんだ。諸般の事情で維持費も人件費もかかる。
企業と一緒なんだ。学校法人という会社なんだ。
大阪学院はしかし、狡猾でもなければ低劣でもボッタクリでも無いぞ。
相互扶助的精神の下、一人は皆の為に皆は一人の為にの道徳心で運営している。
在籍する学生は余計なことを考えないでグダグダ言わず勉学に励めばいいんだ
四年間支払った学費ぐらい優良企業に就職すればすぐに取り取り戻せるのだ。
その為には今は、ひたすら、所期の目的を達成する為に寸暇を惜しみ、自身の為に勉強だ自分の
為に勉強したのに、結果的に親の為になり、やがて勝ち組として自立し親孝行が出来るのだ。
将来、自分の子にも、自身が両親からして貰ったのと同等の恵まれた教育を受けさせてやる
ことが最大目標であり、子々孫々、皆がハッピーになれるのだ。
従って俺は大阪学院大学の学費を負担することは全く吝かではない。
学費が高いと口走り、設備費だどうだなどと戯言をほざいている愚か者に腹が立つんだ。
それなら大昔から学費最低水準の立命館大学へ行け!
大阪学院大学の方が斬新さが有って俺は好きだが。
学院製の態度と行動に鋭い視線が向けられている。

4 名前：名無しさん：2007/06/23 02:55

完全破綻

5 名前：名無しさん：2007/06/24 06:37

下げたら破綻が迫るんじゃないの？ｗ

6 名前：名無し：2007/06/24 08:37

中途半端に下げないこと。

初年度納入学130万円前後なら、入学者もかなり増えるでしょう。

7 名前：名無しさん：2007/06/24 13:44

２回生以降が１４５万円で他の大学とたいして変わらん。
初年度が高いだけ。

8 名前：タガヤサン ◆tsGpSwX8mo：2007/06/24 23:36

一円たりとも下げる必要はなく、現状維持で構わない。
価額を下げても破綻する懸念は一切ない。その理由としてネックになっていたメガ場バンク
等不良債権処理に目途がついた2002〈平成14〉年から始まった景気回復はいざなぎ景気を超えた。
ここにきて、BRICsの台頭で今まで資源を供給していた側のロシアや中国が逆に需要国となり急速に発展
しはじめている。それにより、鉄鋼生産過程で必要な資源関連が逼迫しているほか、近年、北京オリンピック
に向け機械、海運輸送が大繁忙である。加えて環境汚染対策面での次世代エネルギー開発などが子総じて国内景気
を押し上げている。さらに景気拡大は続持続し消費へと移り、序々に少子化の器具も払拭される見通し。
今はトンネルのなか。先の方に小さな明かりがポツンと見えている。トンネルの中に入ると前に向いてまだかまだか
と出口を待ち侘びるものだ。トンネルの中でユーターンして引き返す人は先ずいない。
やがて、小さな光が眩しい程、目の前いっぱいに広がる時代がすぐそこまで近づいている。
ジャパン　アズ　ナンバーワン。陽は又昇る。　ゴーイングコンサーン。
就職氷河期は終焉を迎え、来年は今年の倍、イヤ倍半、採用しよう。
との声が密かにきこえてくるようだ。空耳ってか？
果てしなく未来は明るい。
大阪学院大学の教育レベルに照らせば決して学費は割安。寧ろ、引き上げても良い位であろう。
以上総合すると、引下げて行き詰まる危惧もなければ、逆に引き上げて破綻の恐れも無いと推測出来る。
従って、引下げて何が変わるかの回答として、何も変わらないと判断することとする。

9 名前：ツヴァンツィッヒ：2007/06/25 01:58

景気回復のシナリオは理解できた。
で、募集定員は少子化に原因がある。
で、その対処、対策、解消方は景気回復が回復すれば、先行き不透明感が
払拭され見通しが良くなれば、そうなる兆しが鮮明になれば、自然と
結婚出産の絶対数は増加してくるのか。

10 名前：名無しさん：2007/06/25 14:47

焼死

11 名前：名無しさん：2007/06/25 16:19

今の景気回復はいざなぎ景気を超えたなどと吹聴する評論家どもがいるが、
国民の間には好況感など微塵も無い。国策で恣意的に作り上げられたものである。
ただ、好景気に沸いている業界は大手銀行を始め、中国五輪特需に由来する鉄鋼関連業界など
一部の特定の業界のみである。
また、少子化の懸念は依然続いている。団塊ジュニアのジュニアが生まれてきているに過ぎない。
少子化問題に歯止め策もなければ決定打も無い。これが現実だ。